社会環境のめまぐるしい変化の中で、建物や設備に対する要求は多様化し高度化しています。 10年で屋根や外装の修繕、設備機器の修理、20〜25年で設備を含む建物全体の改修といったリニューアルの目安も、最近では平均10年〜15年に変化してきているという調査結果もあります。 　リニューアルの定義も変化しました。単に建物の老朽化した部分を修繕するだけでなく、建物のライフサイクルを考慮し美観の向上、建物内部の環境の向上、情報化への対応を図ることで、他の建物より、付加価値を新築以上に引き上げ、競争力を高めることが求められているのです。また、経済の先行きが読めない現在では、お客様の資産価値の保全を考えるとき、建替えよりもお客様の負担を軽減することができるリニューアルのほうが大きなメリットがあります。