Technology

DXによる事業革新について

日本国土開発はDXにおいて重要なのは「D」のデジタルではなく、「X」のトランスフォーメーション、すなわち事業の変容であると考えています。

建設は、機械の高性能化等により生産性を向上させてきたものの、基本的には個々人に蓄積されてきた技術に大きく左右される業態でした。これは、建設業が基本的にすべて「オーダーメイド」であることに起因します。すべての課題は現場特有のものであり、これを一人ひとりが過去の経験をもとに解決してきました。

デジタルはこうした建設業の業態を変え、生産性を向上させることに大きく貢献します。

過去の現場における課題や解決策のデータベースを構築 すれば、社員の誰もが会社に蓄積されたノウハウを活⽤できるようになります。また、現場から得られる多種多様なデータを活かして建設機械を効率よくオペレーションしたり 、事務作業の煩雑さを軽減したりすることも可能です。

「機械」の力を活かすことで「人」はより創造的な業務、すなわち価値や事業、技術、人材の創造などに取り組むことができるようになります。建設はより魅力的な仕事になり、社会にさらなる価値を提供できる業態になると考えています。建設DXこそが、日本国土開発にとっての成長戦略なのです。

DXの推進体制について

建設DXを実現し、⽇本国⼟開発の強みを発揮できるようにするためには、各事業部門が個別最適のデジタル化を⾏うのではなく、事業部を横断してさまざまなデジタルデータを収集し、全体に最適な仕組みを作り出していくことが求められます。
サステナビリティ経営本部 の直下に設置された「DX推進室」は、各事業本部と連携しながら全社的なDXを推進しています。

デジタル⼈材の育成・確保について

デジタル技術を活⽤できる⼈財育成を⽬指し、LMS(学習管理システム)などの教育⽀援、情報系資格の取得に対する資格報奨⾦の制定を⾏っています。
また、情報技術、ビジネスなどに関する勉強会を定期的に開催することで、技術、業務に精通した社内外の⼈財交流の場を創出。これにより、DXを推進するために必要な⼈財の確保、充⾜を図っています。

DX達成に向けたロードマップ

将来的なDXの実現に向け、当社では事業活動をデジタル化する「D」のフェーズと、それによってビジネス自体を変化させる「X」のフェーズに分けて各種施策を実行しています。

デジタル化フェーズ

事業活動にまつわるありとあらゆるデータをデジタル化して収集するフェーズです。
営業活動や事務処理など、アナログ的な手法が多く用いられていた業務にデジタルを採り入れ、業務改善に役立てます。
また、現場から得られるデータについてもデジタル化を推進し、施工の効率化に向けた技術開発に活用します。
データ利活用を全社的に推進するため、社内教育にも取り組みます。

トランスフォーメーションフェーズ

デジタル化フェーズの完了したものから、順次トランスフォーメーションフェーズへと移行します。
すでに営業活動や事務処理などの業務の一部をアプリケーション上から行えるようにし、業務負担の大幅な軽減を実現しています。
技術領域では、熟練エンジニアのノウハウや技術を誰もが活用できるようにすることを目指し、さまざまな研究開発を進めています。